税理士試験で検索をしたところ、複数の学校や通信講座のサイトを確認できます。
そのうち、税理士試験の試験科目を全科目(11科目)開講しているのはTACと大原だけです。
税理士試験は全11科目のうち5科目を受かる必要があります。
- 必ず合格が必要な科目・・・簿記論、財務諸表論
- どちらか合格が必要な科目・・・法人税法、所得税法
- そのほかの選択科目・・・相続税法、消費税法または酒税法、固定資産税、住民税または事業税、国税徴収法
特に、税法の選択は、勉強負担が重くても実務に直結する科目(法人税法･所得税法･相続税法)を受ける、実務よりも合格のために勉強負担の軽い受ける科目、など受け方は様々です。
全科目開講していない予備校・講座のデメリットは下記になります。
- 12月の試験結果によって受験科目を変更したい場合
- 仕事や家庭との両立などで負担の軽い地方税を受けたい場合
こういう場合に、受けたい科目の講座がないという事態にあう可能性があります。
その場合は、受けたい科目が開講しているほかの予備校や通信講座に変えないといけません。
そうなると、開講している予備校などの情報や評判を調べなおす必要があります。
また、予備校や講座を新しいところに変更した場合は、新しいところのシステムに慣れる必要があります。
合格のための勉強に使える時間を、こういうことに使ってしまうのはもったいないです。
また、これまでその予備校や講座を信じて勉強してきたという自分への判断軸や自信に揺らぎが出るのももったいない気がします。
それだったら最初から全科目開講している学校を選ぶ方が良いです。
わたしは、受験最終年は、所得税法の結果を待ちながら9月からTACの上級演習コースを受講しました。12月に所得税法合格が決まった後は、1月からTACの住民税速習コースを受講し、本試験も合格、そして官報合格者となりました。
TACで所得税法と住民税を受講したことで、少ない負担で合格できました。
偶然というのもあるかもしれませんが、少ない負担で合格できた理由は次の通りです。
- 所得税法と住民税を兼任していた先生だったので、同じ先生だという安心感があった
- 9～12月の所得税法上級演習コースと1月からの住民税速習コースが同じ時間帯(土曜日夜間の週1回)で1年間ペース配分同じだった
- 住民税は所得税法と学習範囲が同じ部分が多く、効率よく勉強できた
- 本試験の理論で「所得税法と住民税法の違い」を問われたため、昨年所得税を合格していた自分には答えやすかった
わたしのように、所得税と住民税で合格するというケースはほかにもあるとおもいます。
途中の受験科目変更による負担を軽くするために、最初から全科目開講しているTACと大原を選択するのが良いです。
わたしが受験していた時代(2010年前後)は両校とも全科目9月から開講していました。
現在、税理士試験は年々受験生が減少しているため、地方税については9月開講のない科目(1月開講の科目)や通信講座のみの科目もあるようです。
